書いてはいけない その6

森永氏の推論を信じるかどうかは

お任せします。

私も確かめたくて青山透子さんの本まで読んでみました。

ある程度正しいのではないかとさえ感じます・・・。

ただ、「自衛隊のミサイル攻撃」や

「火炎放射器による証拠隠滅」までは

絶対に信じたくもない恐ろしいことです。

青山透子さんの本には目をそむけたくなるような

おぞましい写真もありますから・・・。

ただ日本経済にとってもっと現実的に恐ろしい

記述が次の章で述べられています。

「日航１２３便の墜落からわずか４１日後の

１９８５年９月２２日『プラザ合意』が行われた」

お分かりですね。

１ドル２４０円だった為替レートが、この合意によって

たった２年あまりの間で１２０円の円高がもたらされたのです。

これによって

「円高は輸出の減少を通じて、必ず経済の失速をもたらす」

それは間違いないことです。

そして日本航空１２３便の墜落からほぼ１年後。

「１９８６年９月２日日米半導体協定の締結」

これこそが

「ありえない政策決定」

だったと森永氏は指摘しています。

１９８０年代は日本の半導体産業は世界シェアで

５０％を超えていたのです。具体的には

世界一位がＮＥＣ、２位が日立製作所、

３位が東芝・・・。

今日の新聞で非上場になった東芝のリストラが

発表されていましたが、隔世の感がありますね・・・。

「これ以降日本の半導体産業は徐々に失速し

１９９３年には世界シェアでアメリカに

逆転され、現在日本のシェアは１０％をも

割り込んでいる・・・。」

なぜこうなったのか？

これからは森永氏の推論です。

「日本政府は日航１２３便の墜落の責任を

ボーイング社に押し付けたことになる。

ボーイング社の顔に泥を塗ったのだから、

大きな見返りが必要になる。」

「日本政府はそのことがバレたら、政権が

確実に崩壊するほどの大きなウソをついてしまった。

だから、アメリカに

『１２３便のことをばらすぞ』

と脅かされたら、何でも言うことを聞かざるを

得なくなってしまったから」

つまり、これ以降に日本経済の「失われた３０年」の

直截的な原因は「日航１２３便の証拠隠滅」

だったということなのです。

本当にこれは「書いてはいけない」ことなのでしょう・・・。